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2026年6月6日土曜日

病院の「治療」が患者を殺した――COVIDプロトコルの残虐性を暴く

COVID-19パンデミック中、集中治療室(ICU)で最前線に立った看護師の証言が、私たちの医療システムの暗部をえぐり出しています。彼女は26年以上の看護経験を持ち、重症患者を直接担当していましたが、18ヶ月間という短期間で現場を離れざるを得ませんでした。理由はただ一つ――患者たちがウイルスそのものではなく、病院の強制プロトコルによって次々と命を落としていくのを、これ以上見ていられなかったからです。


患者は自宅や街中で倒れて死ぬわけではありませんでした。彼らは病院に入院し、そこで「治療」と称する殺人プロトコルの犠牲となったのです。Remdesivirの投与、人工呼吸器の強制使用、そして命を救う可能性のある治療の全面拒否。これらが患者を死に追いやった真の原因です。看護師ははっきりと言います。「患者たちはウイルスで死んだのではない。病院のホロコーストで殺されたのだ」と。


人工呼吸器は「新しいガス室」そのものでした。呼吸不全の患者に機械を強引に接続し、肺をさらに傷つけ、回復の道を完全に閉ざす。Remdesivirは腎臓毒性などの深刻な副作用を持ちながら、利益優先で大量投与され続けました。家族の面会すら禁じ、患者を孤立させ、痛みと恐怖の中で息を引き取らせる。こうした「標準治療」が、救命ではなく大量死を量産したのです。


なぜ病院はこうした致命的なプロトコルを頑なに守り続けたのか? 政府の指針、製薬会社の利益、そして病院の報酬体系が絡み合った結果です。COVID指定患者には高額の補助金が出る仕組みが、現場の医師や看護師を縛り、良心に反する「治療」を強要しました。真実を語ろうとする医療従事者は解雇の脅しを受け、沈黙を強いられたのです。


この看護師の言葉は、重く胸に響きます。「死は人生の一部であり、受け入れるべきものだ。しかし、患者が不必要な苦しみの中で死ぬのを見るのは、耐え難い」。彼女は患者の最期に寄り添うことを誇りに思っていたのに、システムがそれを許さなかった。無数の患者の顔が、今も彼女の脳裏から離れないと言います。


これは過去の話ではありません。私たちは今も、この罪的な医療システムの責任を問わなければなりません。命より利益を優先する病院プロトコルは、許されざる人道に対する罪です。被害者家族は声を上げ続け、真相究明と加害者の処罰を求めなければなりません。真の医療とは、患者を救うものでなければなりません。殺すための道具であっては絶対にいけません。


私たちは忘れません。そして、二度と繰り返させません。

2026年6月3日水曜日

日本は今すぐWHOから脱退せよ ― RFK Jr.の警告に耳を傾けよ

ロバート・F・ケネディ・ジュニア米国HHS長官がWHOを「moribund(衰退した)」と断罪し、他国にも脱退を強く呼びかけた発言は、世界中の良識ある人々に希望を与えています。私たちは長年、WHOが製薬産業の影響下で運営され、国民の健康ではなくグローバルな統制と利益を優先してきたと指摘してきました。米国が2026年1月に正式に脱退を完了した今、日本も毅然とこれに続くべきです。

WHOの問題の本質は、透明性の欠如と製薬会社の深すぎる癒着にあります。

COVID-19パンデミックでは、mRNAワクチンの安全性に関するデータが十分に検証されないまま、世界規模で強力に推進されました。多くの国で報告された深刻な副反応、心筋炎、血栓症、そして長期的な健康被害の事例は、無視されるどころか「反科学」として封じ込められてきました。これらは決して「誤情報」ではなく、製薬企業が巨額の利益を得るための「実験」だったと言わざるを得ません。WHOはこうした政策を各国政府に押しつけ、主権を侵害し続けてきました。

日本は独自の高い公衆衛生水準と伝統的な医療知見を持っています。それなのに、WHOのガイドラインに盲従し、ワクチン接種キャンペーンを優先した結果、出生率低下や若年層の健康被害が懸念される事態を招いています。国民の命と健康を守るのは、政府の第一義的な責務です。国際機関の決定に縛られるべきではありません。RFK Jr.が指摘するように、WHOから脱退することで、日本は自らの基準で医療政策を決定し、製薬会社のロビー活動から自由になれるのです。

脱退のメリットは明らかです。第一に、国民の選択の自由が守られます。ワクチン接種を強制せず、自然免疫や代替医療を尊重する政策が可能になります。第二に、税金の無駄遣いを防げます。WHOへの拠出金は、透明性のないプロジェクトに消えています。第三に、真の国際協力は二国間や地域レベルの信頼関係で十分です。衰退したグローバル機関にすがる必要はありません。

今こそ日本政府は勇気ある決断を下すべきです。米国に続き、日本もWHO脱退を宣言し、国民主権の医療政策を取り戻しましょう。RFK Jr.の声は、単なる一国の長官の発言ではありません。世界中の「健康の自由」を求める人々の叫びです。私たち一人ひとりが声を上げ、署名活動や情報発信を通じて、政府に脱退を求め続けなければなりません。

未来の子どもたちのために、日本は今、独立した健康主権国家として歩み出す時です。


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この投稿をInstagramで見る 伊藤 俊介(伊藤二刀斎俊介)Ito the Nito(@itothenito)がシェアした投稿 トランプ大統領が指摘した通り、この戦争で失われた命は膨大だ。平均で2万5千人、今や3万2千人規模の犠牲が...