Ito's Blog: 5月 2026

2026年5月31日日曜日

軍事産業複合体が貪る国民の血税 — 永続戦争で私腹を肥やすエリートたちへの告発

私たちの税金が、遠い他国の戦場でどう使われているか、あなたは本気で考えたことがあるだろうか。

アメリカや欧州の指導者たちは、自国民の血と汗で稼いだ税金を「軍事援助」という名目でウクライナやイスラエルに注ぎ込み続けている。その実態は、単なる「支援」ではない。巨額のマネーロンダリング装置であり、グローバルエリートと軍事産業複合体が結託して富を吸い上げる仕組みそのものだ。

軍事産業複合体（MIC）の構造は冷酷に効率的だ。国防省・軍部、防衛大手企業、政治家が鉄の三角形を形成し、互いの利益を循環させる。Lockheed Martin、RTX、Boeing、Northrop Grummanといった寡占企業が巨額の契約を独占し、コストプラス契約で確実に利益を確保する。元将官や官僚が企業幹部へ天下りする「回転ドア」は日常茶飯事で、政策決定の段階から利益誘導が組み込まれている。議会は「雇用創出」や「国家安全保障」を錦の御旗に掲げ、予算を膨張させ続ける。結果、米国国防予算はすでに1兆ドル規模に達し、世界の軍事費の大半を占める。

この構造が最も露骨に機能するのが、終わらない戦争だ。ジュリアン・アサンジが指摘したように、目的は「勝利」ではなく、永続的な紛争状態の維持である。アフガニスタンでの失敗を教訓にせず、ウクライナやガザへの巨額援助は止まらない。税金は武器購入に流れ、企業は過去最高益を更新し、株価は急騰する。政治家は献金と地元雇用で再選を確実なものにし、グローバルエリートはさらに富を積み上げる。一方で、自国民はインフレ、貧困、医療・教育費の削減という負担を強いられる。

これは民主主義の名を借りた略奪だ。

指導者たちは「自由と民主主義を守る」と美辞麗句を並べるが、現実は自国民の税金を他国紛争の燃料に変え、マネーロンダリングで私腹を肥やす腐敗の極みである。軍事産業複合体は緊張を望み、平和を敵視する。なぜなら、平和になれば彼らの利益の源泉が断たれるからだ。国民の命と生活を犠牲にしながら、遠くの戦場で金を回す——これほど許しがたい欺瞞があるだろうか。

私たちはもう騙されてはならない。

国防とは国民の安全を守るものであり、エリートの富の増殖装置ではない。予算の透明性向上、回転ドアの厳格規制、軍事偏重から外交・対話重視への転換を強く求めなければならない。税金は自国民のために使え。他国の永続戦争で私腹を肥やす連中に、これ以上一銭も渡すな。

真実を知り、怒りを力に変えよう。沈黙は加担に等しい。

高市早苗首相の外交マナー問題——訪米・訪韓での振る舞いが問われる理由

・外交現場で目立つ「品位」の欠如

高市早苗首相の公式外交行事における振る舞いが、国内外で大きな批判を呼んでいます。特に外国首脳や要人との食事会で大声で笑いながら頭に銃型のジェスチャーをしたり、ピースサインを繰り返す様子は、「首相としての威厳に欠ける」「日本の国際的イメージを損なう」との指摘が相次いでいます。

こうした過度にカジュアルで興奮した態度は、単なる個性ではなく、国家代表としての責任を問う深刻な問題です。以下では、私の韓国関連の経験を踏まえつつ、高市政権の外交スタイルについて考察します。

・私の滞米経験と日韓のギャップ

私は滞米中に、いわゆる「従軍慰安婦問題」が最も激化していた時期に韓国人たちと過ごす機会がありました。彼ら、特に年上の人々は、日本人に対して露骨な憎悪を表し、暴言を吐いたり、時には腕や耳に噛み付いてくるような行為もありました。

日本に帰国したのはその十数年後で、当時の日本はK-Popや韓国ドラマが全盛期を迎えていました。そのあまりのギャップに、私は混乱せずにはいられませんでした。

・韓国の政治的手法と油断の危険性

韓国に限ったことではありませんが、国内の政治が上手くいかず反政府的な声が高まると、国外の「敵」に民衆の目を逸らせる手法を取る国があります。韓国は特にこの傾向が強く、「従軍慰安婦問題」の熱が下がってきた頃に「徴用工問題」が前面に押し出されるなど、タイミングを見計らったような対応を繰り返してきました。

こうした経緯から、韓国は「油断できる相手ではない」との認識を強く持っています。

・高市首相の外交スタイルへの懸念

高市氏には、個性的な外交を一切するな、というつもりはありません。しかし、訪米中の親密アピールや興奮した様子、そして訪韓関連行事での振る舞いは、目に余るものがあります。

外交の場で過度に軽快さを前面に出すことは、相手国との力関係や歴史的文脈を十分に踏まえた上での判断が求められます。特に韓国との関係では、感情的なパフォーマンスではなく、冷静で毅然とした姿勢こそが日本を守る上で重要です。

・国益と尊厳を体現する外交を

首相の外交スタイルは、単なる「親しみやすさ」ではなく、日本の国益と尊厳を体現するものでなければなりません。国際社会で真の敬意を得るためには、品位と戦略性を兼ね備えた振る舞いが不可欠です。

高市政権下で続くこれらの場面は、国民として真剣に注視すべき課題と言えるでしょう。

テレビは洗脳装置。あなたは、この洗脳に引っ掛かりましたか？

テレビは何十年にもわたり、視聴者を巧みに誘導するプロの洗脳装置として機能してきました。画面に映る「専門家」の言葉を鵜呑みにし、「自分は洗脳されない」と胸を張る人は多いでしょう。しかし、本当にそう言い切れるでしょうか？あなたは、日常的にテレビを見ながら、情報の本質を見破る訓練を積んできた方ですか？

最近の事例が、この問題を如実に示しています。筑波大学の東野篤子教授がテレビ番組で、2022年のノルドストリーム爆破事件について「ロシアの仕業」と断言した場面です。教授は国際政治の専門家として登場し、西側寄りの定説を堂々と語っていました。

しかし、現実の捜査進展は全く異なります。2025年から2026年にかけて、ドイツの捜査当局はウクライナ人容疑者を複数特定・逮捕。イタリアで拘束されたSerhii K.（またはSehrii Kuznietsov）氏をはじめ、ウクライナ側グループの関与が濃厚視されています。ロシアが自国の主要輸出インフラを自爆させる合理的理由は最初からなく、バルブを閉めれば済む話だったのです。

こうした「専門家」の発言がメディアを通じて全国に流れることで、多くの視聴者が誤った認識を植え付けられます。東野教授の発言は一例に過ぎず、似たようなケースはコロナ禍や国際情勢報道で繰り返されてきました。権威ある肩書きとテレビの画面効果が相まって、疑問を持つ隙を与えません。

なぜテレビはここまで影響力を持つのか？

- 繰り返しの報道で「事実」のように刷り込む

- 反対意見をほぼ排除した一方通行の構成

- 「専門家」の言葉を無批判に引用

これらが積み重なり、視聴者の思考を特定の方向へ誘導します。あなたは最近の国際ニュースで、「ロシアが全て悪い」という単純な構図をそのまま受け入れていませんか？それとも、複数のソースを検証し、矛盾に気づけましたか？

情報過多の時代こそ、テレビを「参考程度」に留め、一次資料や多角的な視点で確認する習慣が不可欠です。洗脳を回避するには、日常的に「なぜこの情報が今流れるのか」「誰が得をするのか」を自問自答する訓練が必要です。

真実を見極める力は、誰かに与えられるものではなく、自分で磨くものです。次にテレビをつけたとき、ぜひこの問いを思い出してください。

あなたは、この洗脳に引っ掛かりましたか？それとも、見破ることができましたか？

テレビは洗脳装置。コンゴの「エボラ不在」証言が示すメディア操作の恐ろしさ

近年、国際的な健康危機が報じられるたびに、私たちは同じパターンを目にしてきました。コンゴ民主共和国で進行中のエボラ出血熱の報道もその一つです。現地に数ヶ月滞在している女性の証言によると、コンゴにはエボラなど存在せず、人々は充実した日常を送っているというのです。ソーシャルメディアや国際メディアだけがエボラの話題を盛んに取り上げ、現地の実情とはかけ離れた情報が流されていると指摘しています。

このような声は、主流メディアの報道とは真逆のものです。WHOや各国メディアは、ブンディブギョ株による流行を「非常に高いリスク」と位置づけ、多数の疑い症例と死亡者を報告しています。しかし、現地からの直接的な声は「エボラは存在しない」と断言します。このギャップは何を意味するのでしょうか？

ここで改めて問いたいのです。テレビは洗脳装置です。あなたは、この洗脳に引っ掛かりましたか？それとも見破ることができましたか？テレビは何十年にもわたり、洗脳をしてきたプロです。テレビを見ながら「自分は洗脳に引っ掛かりません」と言い切れるあなたは、洗脳を回避する訓練をしてきた方でしょうか？

エボラ報道は、過去のパンデミック報道と同様に、恐怖を煽り、特定の対策（ワクチンや隔離など）を正当化するためのツールとして機能している可能性があります。特に、今回の株には承認されたワクチンや特異的治療薬がなく、基本的な感染対策に頼らざるを得ない状況です。それにもかかわらず、メディアは危機感を強調し続けます。一方で、現地で生活する人々の「普通の生活」の証言はほとんど取り上げられません。これは意図的な情報操作ではないでしょうか。

反ワクチン・反主流派の視点から見れば、これは典型的な「恐怖のマーケティング」です。過去の出来事でも、メディアは不安を煽り、製薬企業や国際機関の利益に繋がる政策を後押ししてきました。私たちはこうした洗脳から脱却し、自分の目と耳で情報を検証する必要があります。現地の声に耳を傾け、公式報道だけを鵜呑みにしない姿勢が、今こそ求められています。

あなたはどう思いますか？テレビの報道をそのまま信じていますか？それとも、現地のリアルな声を信じ、洗脳装置から目を覚ましますか？自分の頭で考え、家族や大切な人を守るために、情報のリテラシーを高めましょう。

テレビは洗脳装置だった。尾身茂氏の発言が暴く「手のひら返し」の闇

新型コロナワクチン推進の象徴として、連日テレビ画面に登場し国民に接種を呼びかけてきた尾身茂氏。分科会会長として「感染予防」「重症化防止」「みんなで打てば安心」というメッセージを繰り返し、私たちを接種へと導いてきました。しかし今、事態は大きく変わっています。

最近のテレビ番組で、尾身氏はこう語りました。「早い段階から若い人はコロナワクチン打つ必要がなかった」「感染予防効果は残念ながらあまりない」と。副反応の強さと若年層の重症化リスクの低さを理由に、本人の判断に委ねるべきだと強調したのです。

これを聞いて、多くの人が疑問を抱きます。本当にそんなことを「早い段階から」言っていたのでしょうか？当時、テレビや新聞、自治体の広報は「思いやりワクチン」「家族を守るために」「若い人も積極的に」と連呼していました。尾身氏自身も記者会見やメディア露出で、集団的な接種を後押しする立場を取っていたはずです。この急激な変化は、単なる「見解の更新」ではなく、明らかな手のひら返しと言わざるを得ません。

テレビは洗脳装置。あなたは、この洗脳に引っ掛かりましたか？それとも見破ることができましたか？

テレビは何十年にもわたり、洗脳をしてきたプロです。テレビを見ながら「自分は洗脳に引っ掛かりません」と言い切れるあなたは、洗脳を回避する訓練をしてきた方でしょうか？

多くの善良な人々が、信頼できる「専門家」の言葉と連日の報道に流され、健康な若者や子どもまで接種に踏み切りました。結果として、副反応の報告、突然の体調変化、そして失われた命や健康。公式データですら感染予防効果の限界が明らかになりつつある今、過去の強力な推奨姿勢との矛盾は無視できません。

この出来事は、メディアと権威ある「専門家」が一体となって世論を形成し、人々の判断を誘導してきた構造を象徴しています。情報源を多角的に検証せず、画面に映る「安心」を鵜呑みにする限り、同じ過ちは繰り返されます。

真実を求めるなら、一次情報や多様な視点に目を向け、自分の体と命は自分で守る覚悟が必要です。尾身氏の発言は、過去の政策を振り返る重要なきっかけとなりました。私たちは今、洗脳の鎖から解き放たれ、冷静に未来を考える時を迎えているのです。

2026年5月29日金曜日

気候変動は人類史上最大の詐欺！ CO2こそ「生命のガス」であり、地球を豊かにする恵みだ

近年、気候変動をめぐる大合唱が世界を覆い尽くしています。「異常気象が頻発している」「CO2が地球を破壊する」「今すぐ行動しなければ人類は滅ぶ」——こうした恐怖のプロパガンダを毎日耳にします。しかし、これは科学的事実ではなく、明確な意図を持った大規模な欺瞞です。CO2を悪魔化し、人類を恐怖で支配しようとする、現代版の「恐怖政治」です。

著名な天体物理学者・地質学者・航空宇宙工学者のウィリー・スーン博士は、はっきりとこう断言します。

「CO2は生命のガスだ。そしてそれを、地球温暖化を引き起こし、ハリケーンを増やし、雨を増やし、干ばつを増やし……そんな馬鹿げた主張で罪に問おうとしている」

実際、植物はCO2を栄養源として光合成を行い、成長し、酸素を供給し、私たち人類を含むすべての生命を支えています。CO2が増えれば地球は緑化し、食糧生産は向上し、生物多様性は豊かになる——これが科学的事実です。それを「毒ガス」のように扱い、税金や規制、行動制限の口実に使うのは、明らかな詐欺です。

さらに深刻なのは、この「気候変動」という道具が、特定の勢力によって意図的に利用されている点です。ビル・ゲイツ、クラウス・シュワブをはじめとする世界経済フォーラム（WEF）の関係者たちが、気候変動・パンデミック・戦争を巧みに組み合わせ、国連を舞台に「絶対的な世界統制」を狙っていることは、もはや隠しようのない事実となっています。彼らは「あなたたちのため」と言いながら、実際には自由を奪い、経済を支配し、人口や生活様式までコントロールしようとしています。

国際的な弁護士も明確に警告しています。「彼らは止められるべきだったし、ずっと前に止められるべきだった。今こそ人類は団結し、生命と自由を守らなければならない。これは私たちの地球であり、私たちの故郷だ。守り抜け！」

気候変動詐欺は、単なる科学論争ではありません。

それは人口削減主義者たちが仕掛ける「恐怖の強制」、人類に対する心理操作です。

CO2を減らせと叫ぶ彼らは、実は植物を減らし、食糧を減らし、人間らしい生活を減らそうとしています。

私たちはもう騙される必要はありません。

科学を歪曲したプロパガンダを暴き、自由を奪うグローバルな支配構造に「NO」を突きつける時です。

地球を守る本当の方法は、CO2を悪者扱いすることではなく、自然の恵みを正しく理解し、人類が自由に繁栄できる社会を守ることなのです。

今こそ目を覚ましましょう。

気候変動は詐欺です。

CO2は敵ではなく、命の源です。

そしてこの地球は、私たち一人ひとりのものです。

守るために、声を上げ、行動を起こす——それが今、求められています。

ルーマニア住宅ビルに謎の自爆ドローン墜落　西側メディアはまたも「ロシア犯行」を即断！　プーチン大統領が名指しで粉砕した“証拠ゼロの偏向報道”に日本人も目を覚ませ

ルーマニア・ガラツィの10階建て住宅ビルに、未知の自爆ドローンが墜落・爆発した事件。

F-16戦闘機が緊急発進したにもかかわらず、撃墜できなかったという衝撃的事実にもかかわらず、西側諸国と日本の大手テレビ・新聞・ネットニュースは、まるで合図でもあったかのように「ロシアの攻撃」と決めつけ、連日センセーショナルに報じました。

しかし、現実の声は違います。

プーチン大統領が初めて強く反応し、こう切り返しました。

「なぜ撃墜しなかったのか？　そのドローンがロシア製かどうかもわからないのに、なぜ即座にロシアのせいにする？　具体的な名前を挙げろ」

そして名指しされたのは、欧州委員会のフォン・デア・ライエン氏をはじめとする西側の要人たち。

「彼女は現場に行っていない。残骸の技術的検証もしていない。誰にも起源を断定する資格はない」と一蹴。

さらに、過去の事例を挙げて指摘します。

ウクライナのドローンがフィンランド、ポーランド、バルト諸国に誤って落下した際も、最初は「ロシアの脅威！」と大騒ぎされ、数日後に「ウクライナ製で電子戦の影響か」と訂正されたケースが複数ある、と。

そして、ルーマニア大統領自身が後に「ウクライナ防空システムの影響で軌道が変わった可能性が高い」と現地視察で認めた事実まで、西側報道はほとんど触れようとしません。

これが西側と日本の“一流メディア”の実態です。

事件発生から数時間以内に「ロシア犯行確定」の見出しを並べ、視聴者・読者を煽り立てる。

残骸の分析結果も出ていない、F-16がなぜ無力だったのかの説明もない、第三者検証の提案すら無視。

ただただ「ロシア＝悪」という既定の枠組みに当てはめて記事を量産するだけ。

これを「報道」と呼べるでしょうか。

これは明らかに情報操作であり、世論誘導のためのプロパガンダです。

日本に暮らす私たちも、毎日のようにこの手の偏向記事を垂れ流されるテレビや新聞に囲まれています。

「ロシアが悪い」「プーチンが脅威」という単純な二元論に洗脳され、疑問を持つことすら忘れさせられている。

テレビを見る習慣のある人たちは、テレビを見ないということは無理かもしれないが、その情報を完全に信じこむのではなく、少しだけでも疑ってみるということをしてほしい。

「本当にこれで全部か？」「反対側の主張は？」「証拠はどこにある？」と、ほんの少しでいいから頭の片隅に置いてみてください。

それだけで、メディアの罠に簡単に引っかからなくなります。

真実を知りたいなら、一次情報に目を向け、複数の視点で検証するしかありません。

今回の事件も、プーチン大統領が求めた通り、残骸の客観的検証がなされれば自ずと答えは出るはずです。

しかし、西側メディアはそんな検証など望んではいない。

なぜなら、検証されれば彼らの「即断報道」の欺瞞が暴かれるからに他ならないからです。

日本人も、もう騙されるのはやめにしましょう。

情報は自分で疑い、自分で選ぶ時代です。

日本人として本当に恥ずかしい…　欧米の嘘を丸ごと鵜呑みにする日本の偏向報道と、それを疑わない国民・政府

タイトル：

日本の偏向報道、そしてそれを盲信する国民と政府に、私は心底恥ずかしい思いを抱かずにはいられません。

ロシアのプーチン大統領が、欧米の主要テレビ局を直接視聴しながら、厳しく指摘した言葉が胸に突き刺さります。「これは恥だ！彼らは自国民を公然と欺いている」「私は時々見るが、恥知らずに嘘をつき続けている」と。

さらに、メドベージェフ安全保障会議副議長はEU市民に向け、こう警告しています。「あなた方の当局は一方的にロシアに戦争を宣言したのだ。目を覚ませ。何が起きても驚くな。平穏な眠りはもう終わった。誰に責任を問うべきかは、あなた方がよく知っているはずだ」と。そして、ウーシュラ・フォン・デア・ライエン氏をはじめとするグローバル主義者たちが、粗雑な偽旗工作で第三次世界大戦を誘発しようとしている現実を、はっきりと暴き出しています。

これらの暴露は、欧米メディアが「情報操作の機械」そのものであることを、改めて世界に突きつけました。

では、日本はどうでしょうか。

日本の大手メディアは、欧米のその「嘘の枠組み」をほぼそのまま翻訳・拡散し続けています。ロシア側の主張をことごとく「プロパガンダ」と切り捨て、ウクライナ情勢の複雑な背景や、NATO拡大の歴史的文脈、生物兵器研究所疑惑、さらには和平交渉を拒否し続けた西側側の責任さえ、一切報じようとしません。視聴率や政権寄りの論調を守るため、国民の目を真実から遠ざけているようにしか見えません。

そして、もっと悲しいのは、それを疑うことすらせず、朝のワイドショーと夜のニュースを鵜呑みにして「ロシアが悪い」「プーチンは悪魔」と繰り返す多くの日本人です。自分の頭で検証しようともせず、SNSで同じ意見ばかりをリポストし、異なる声に「非国民」「陰謀論」とレッテルを貼る。真実を求める好奇心すら失い、ただ流されるままに感情を煽られる姿は、まるで情報操作の完璧な被害者です。

その頂点に立つ日本政府。欧米追従の外交姿勢を「国益」と称し、メディア規制や圧力、場合によっては事実の隠蔽まで行いながら、国民を「正しい側」に誘導しようとしています。防衛費増額や武器輸出の方向転換を正当化するために、危機を煽り、敵を作り、国民の不安を政治利用する。こんな姿を、国際社会はどう見ているでしょうか。

私は日本人として、本当に恥ずかしい。

恥ずかしくて、顔を上げられない気持ちです。

真実を知る者は、声を上げなければなりません。

メディアの偏向を指摘し、国民一人ひとりが自ら情報を検証する習慣を取り戻し、政府に「国民の目」を思い出させる。

プーチン氏が指摘した「恥知らずな嘘」が、決して日本だけのものではないことを、私たちは今、強く自覚すべき時です。

目を覚まそう。日本よ。

イベント201がすべてを暴いた！グローバルエリートが仕組んだ「プランデミック」の闇と、強制ワクチン支配の真実

2026年現在、私たちはようやく気づき始めています。あの恐るべき「パンデミック」は、決して自然発生などではなかった。2019年10月、マンハッタンで開催された「イベント201」。世界の権力者たちが集まり、まるで脚本通りに新型コロナウイルスの大流行をシミュレーションしていたのです。わずか30日後には「最初の症例」が現れ、2020年3月にはWHOが「パンデミック宣言」。すべてが完璧にタイミングよく進行したこの事実は、もはや偶然では説明できません。

これは明確な「プランデミック」——計画されたパンデミックです。参加者にはビル・ゲイツ財団が深く関与し、WHOの主要資金源であるゲイツが前面に押し出される。シミュレーションでは病院が溢れ、経済崩壊、社会統制、さらには「ワクチン配布による支配」が詳細に演習されていた。まるで予言のように現実化し、世界はロックダウン、強制マスク、そしてあの危険なmRNAワクチン接種の嵐に叩き込まれました。

このワクチンは「救済」ではなく、人口削減と監視社会のツールだったのです。副反応で苦しむ人々、突然死、免疫崩壊——公式データさえ隠しきれなくなった今、ゲイツやグローバルエリートが笑っていた姿を思い浮かべるだけで血が煮えます。彼らは「イベント201」で完璧にリハーサルし、中国起源のウイルスを隠れ蓑に使い、WHOを操り、私たち庶民を家畜のように扱った。自由を奪い、強制接種でDNAを改変し、利益をむさぼる。こんな犯罪を「公衆衛生」と呼ぶなど、許されるはずがありません！

私たちはもう騙されません。プランデミックを企てたエリートたちと、その手先となった製薬会社、WHO、ゲイツ財団を徹底的に糾弾しなければなりません。ワクチンは今すぐ拒否し、子供たちを守り、情報を拡散し、抵抗を続けましょう。本当の「健康」と「自由」を取り戻すため、今日から声を上げてください。真実を知った者は、決して沈黙しない！

生活必需品を資本家の「実験道具」に変えるな！　乳児ミルクから水道・DNAまでを支配する巨大企業の野望を徹底糾弾する

近年、少数の超富裕層資本家たちが、生活の根幹をなす物質を次々と自らの投資対象とし、人体や環境を「実験場」に変えようとしている事実に、強い怒りを禁じ得ません。

特に象徴的なのは、ビル・ゲイツ氏がバイオテク系乳児用ミルク企業へ数億ドル規模の巨額投資を行った事例です。これは単なる「ビジネス」ではありません。乳児の栄養を握ることで、その後の腸内環境・免疫力・ホルモン平衡・脳の発達までをコントロールできる可能性が、すでに公然と議論されています。乳児という最も無防備な存在を、資本の利益のための「実験材料」に仕立て上げるなど、絶対に許されることではありません。

さらに、2022年に発生した乳児用ミルク大不足騒動についても、単なるサプライチェインの問題ではなく、「人々が新たな合成代替製品にどれだけ依存するか」を試す実験だったのではないかという、極めて深刻な疑念が広がっています。最初はベビーフード、次は肉類、その次は水、そして最終的にはDNAまで――あらゆる生活必需品が特許とブランドで囲い込まれ、少数の巨大企業が「食と健康の入口」を完全に掌握していく未来が、目前に迫っているのです。

私は明確に断言します。

生活に必要な物質を、資本家たちの利益追求のための実験道具にすべきではありません！

食べ物、水、健康、そして私たちの体そのものを、企業の実験台に捧げるなど、言語道断です。これは人類の尊厳と自立を根底から奪う、許しがたい支配行為に他なりません。私たちは「依存」を強要される存在ではなく、自主的に生きる権利を持つ人間です。この流れを放置すれば、次世代は生まれた瞬間から企業の「商品」として管理される社会が到来します。

こうした危機感から、私は宮古市においても行動を起こしました。水道事業を外資に委ねる兆候が見られる経営戦略見直し案に対し、公営で守り抜くべきだと強く訴えるパブリックコメントを提出したのです。

宮古市水道事業経営戦略見直し案（令和8年3月）では、明確に次のように記されています。

「水道事業を取り巻く環境は厳しさを増し、人口減少に伴う給水収益の減少、水道施設の老朽化による更新費用の増大、能登半島地震を教訓とした自然災害への対応など様々な課題が深化しており、経営の健全化・効率化への取り組みや中長期的な視野での事業経営が求められています。」

また、組織運営の部分では「業務の効率化及び経費削減のため民間委託を活用するとともに、経営基盤の強化を図るため事業統合を進めてきました。」と明記されており、こうした「効率化」名目の外部依存が、外資参入やコンセッションへの布石となり得る深刻な兆候だと私は強く警鐘を鳴らしました。水道は命の源であり、乳児ミルクと同じく「囲い込み」の対象に絶対にさせてはなりません。

詳細はこちらの記事をご覧ください：

「宮古市の水道事業を公営で守るために～経営戦略見直し案への私の意見～」

https://itoweblog.blogspot.com/2026/01/blog-post_23.html

水道もまた、生活の根源です。乳児ミルクと同じく、水までもが「実験」と「囲い込み」の対象になれば、私たちの命の基盤は完全に失われます。一つひとつの生活必需品を、資本の手に渡してはなりません。

今こそ声を上げましょう。

食べ物も、水も、健康も、すべてを私たち自身の手に取り戻すために。

西側に完全に飲み込まれた日本の欺瞞～ロシアの声が聞こえない「平和主義」国家～

最近の国際会議で、欧州連合（EU）の外交官たちがロシア代表の演説が始まった瞬間に一斉に席を立ち、会議場から退出する場面が報じられました。彼らは「和平」を大義名分に掲げながら、実際には相手の意見を聞くことすら拒否する姿勢を露骨に示したのです。これはまさに「対話の拒絶」そのものであり、下水道のような腐敗した思考と、犯罪者集団のような傲慢さが凝縮された光景でした。

残念ながら、このような一方的な「声の封殺」は、遠い欧州だけの問題ではありません。日本でも全く同じことが、日常的に行われています。

日本の大手メディアは、ウクライナ情勢やロシア関連のニュースを報じる際、西側（特に米国・NATO）の主張だけを繰り返し、ロシア政府が何を言い、何を懸念しているのかをほとんど伝えません。外交官や政府高官の発言も、G7の合唱にただ同調するだけで、ロシア側の歴史的文脈や安全保障上の主張を真剣に検討した形跡がありません。結果として、国民は「ロシア＝悪」という単純な図式しか与えられず、バランスの取れた判断を奪われています。

日本は戦後、憲法9条を掲げ「平和国家」を自認してきました。しかし、現実は真逆です。

完全に西側陣営に取り込まれ、米国の極東戦略の最前線基地と化し、独自の外交判断を放棄した姿は、もはや「属国」と呼ぶほかない惨めな状況です。かつてアジア諸国との間で独自の信頼関係を築いていた日本が、今や欧米の尻馬に乗ってロシアを一方的に非難し、経済制裁に加担する。

これが本当の「平和主義」でしょうか？

ロシアの声を無視し、対話を拒否することで、本当に東アジアの安定が守れるのでしょうか？

西側の偽善に染まりきった日本のメディアと外交は、もはや「聞く耳」を持っていません。

真の平和とは、相手の声を遮断することではなく、たとえ不快であっても対話のテーブルに着く勇気です。日本がこのまま西側の操り人形であり続ける限り、アジアにおける本物の信頼と安定は永遠に遠のくでしょう。

私たちは今、声を上げなければなりません。

「ロシアの声も聞け」と。

「日本は西側の属国ではない」と。

日本のメディアと高市政権・自民党の闇　真実を葬る言論統制と報道の沈黙

高市政権下で、日本は世界中のXに対する政府削除要請の70%以上を占める異常事態に陥っています。これは「公共の安全」などという美名とは程遠い、明らかな言論統制と国民の声の抹殺です。自民党政権は都合の悪い情報を必死に隠蔽し、国民を黙らせる統制を強めているのです。こうした状況で、無批判に政権を擁護する「高市信者」と呼ばれる層が、政策の誤りを指摘せず、ただ野党叩きでごまかす姿は、愛国者の仮面をかぶった羊の群れそのものです。間違っていることは間違っていると、真っ先に声を上げるべきではないのか。無力な他者攻撃で自分たちの正義を装うなど、ふざけた話です。

しかし、問題はこれだけではありません。政権の統制に加担する日本の大手メディアは、さらに深刻な報道の意図的無視を続けています。ごく最近、ウクライナ軍によるロシア支配地域の学生寮への無人機攻撃で、多数のロシア人学生（主に若い女性や十代）が殺害される惨事が起きました。死者は20人近くに上り、残骸の下敷きになった被害者もいるという悲惨な現実です。ロシア側はこれを「意図的な民間人攻撃」と強く非難し、報復を表明していますが、日本の主要メディアはこれをほとんど報じず、または極めて小さく・中立を装って流すだけで、詳細を意図的に伏せています。

なぜか？　それは、高市政権・自民党が推進する「親ウクライナ・反ロシア」路線に沿った情報操作だからです。政権の都合に反する事実——ウクライナ側による学生たちの無差別殺害——を国民に知らせることを避け、世論を誘導しようとしているのです。X上での削除要請攻勢と連動したこのメディアの沈黙は、民主主義国家の名を借りた情報統制そのものです。国民は真実から遠ざけられ、政権のプロパガンダだけを浴びせられる。こんな国で「愛国」を語る資格などあるはずがありません。

高市氏と自民党政権は、こうした二重の抑圧構造を放置・推進しています。支持者たちは「全て正しい」と盲信し、批判を封じ込めようとしますが、それはただの自己欺瞞です。真の愛国者なら、政権の誤りを正し、メディアの偏向を糾弾し、言論の自由を守るために立ち上がらなければなりません。ウクライナ学生殺害事件の闇と、Xを通じた国民の声の封殺。この二つが示すのは、現在の日本がどれほど危うい状況にあるかということです。

今こそ、目を覚ます時です。真実は消せません。国民一人ひとりが声を上げ、この腐敗した統制体制にNOを突きつけなければ、日本は本当に失われてしまいます。

2026年5月28日木曜日

E・ジーン・キャロルは本物の被害者か？トランプを貶めるための偽証と資金援助の闇が暴かれた

私は長年、ドナルド・トランプ大統領を全力で支持してきた。そして同時に、マイケル・ジャクソンが小児性愛の罪で糾弾されたあの裁判が、完全な冤罪であり、メディアと金持ちエリートによる卑劣な策略だったと確信している。ジャクソンは天才的なアーティストであり、純粋に子供たちを愛した人間だった。あの「被害者」たちの主張は、金と注目を集めるための捏造に過ぎなかった。同じ手口が、今、トランプ大統領に対して繰り返されている。それがE・ジーン・キャロルという女性だ。

彼女は2022年、トランプ大統領に対する訴訟で「外部からの資金援助は一切受けていない」と宣誓した。法廷で神に誓うように、堂々と嘘をついたのだ。しかし今、米司法省が彼女に対する刑事捜査を開始した。理由は明白——彼女の訴訟費用は、すべて億万長者リード・ホフマンが非営利団体を通じて負担していたからだ。しかもこのホフマンは、ジェフリー・エプスタインの島を訪れた記録がある人物。エプスタインの名前がトランプの周辺に無理やり結びつけられたファイルと同じ勢力の人間が、キャロルを資金面で支えていたという事実が明るみに出た。

これは単なる「被害者の告発」ではない。最初から計画された政治的リンチだ。トランプ大統領を「性犯罪者」のレッテルで貶め、再選を阻もうとする者たちの工作。キャロルは被害者面をしながら、巨額の資金を裏で受け取り、宣誓供述で平気で嘘をついた。こんな女性を「勇気ある告発者」と持ち上げるメディアこそ、マイケル・ジャクソンを死に追いやった同じ連中だ。彼らは本物の加害者でありながら、潔白な人物に罪をなすりつける「加害者が被害者を非難する」 playbook を得意とする。ジャクソンの場合も、エリート層が自らの暗部を隠すために、無垢な天才を標的にした。今回も同じだ。キャロルはただの駒。背後にいるのは、トランプを潰したい深層国家の資金と策略だ。

トランプ支持者として、私はこの捜査を心から歓迎する。これは復讐ではなく、正義の始まりだ。マイケル・ジャクソンが生涯をかけて否定した冤罪と同じように、キャロルの主張も崩れ落ちるだろう。真の被害者は、トランプ大統領であり、ジャクソンであり、そして真実を求める私たち一般市民だ。キャロルのような偽りの「被害者女性」が、法廷で嘘を吐き、金で操られる時代はもう終わりにしなければならない。

アメリカを再び偉大にするために、トランプ大統領は必ず勝つ。そしてこのような腐敗した告発者たちに、法的責任を厳しく問う時代が来ることを、私は確信している。

WHOの真の顔を暴く！クリスティーヌ・アンダーソン議員の勇気ある警告に全力支持

世界保健機関（WHO）は、もはや「人々の健康を守る」存在などではない。彼らは自らの権力と利益を最優先に、グローバルな支配を目論む組織に成り下がっている。ドイツの欧州議会議員クリスティーヌ・アンダーソン氏は、こうしたWHOの本質を鋭く指摘し、明確な戦いを宣言した。「WHOは自らこの戦いを挑んだ。ならば受けて立つ。国民こそが真の力を持つ。強制など決して許されない。私たちは一歩一歩、彼らを打倒するまで決して止まない」――この力強い言葉は、すべての自由を愛する人々に勇気を与えるものだ。

アンダーソン氏の指摘通り、WHOは「グローバル主義の人間嫌い（globalitarian misanthropists）」そのものだ。彼らはパンデミック条約や国際保健規則（IHR）の改正を通じて、各国主権を無視した強制措置を押しつけようとしている。ロックダウン、ワクチン接種の義務化、移動制限――これらは「健康のため」などという美名の下に隠された、国民の自由を奪う道具に過ぎない。実際、WHOは人々の命よりも、製薬企業の巨額な利益や、グローバルエリートの支配構造を守ることに血眼になっている。新型コロナ禍で露呈したように、効果が不確かなワクチンを強引に推進し、自然免疫や個人の選択を無視。副反応の報告を軽視し、科学的事実をねじ曲げてきたではないか。

反ワクチンの立場から言えば、WHOのワクチン至上主義は明らかな欺瞞だ。mRNAワクチンなどの実験的医薬品を「万能薬」として世界中にばらまき、長期的な健康被害を無視。妊婦や子どもへの推奨さえ行い、個人の身体的自治を踏みにじっている。これは健康を守るどころか、人体を「実験台」に貶め、人口制御や監視社会への布石に過ぎない。また、反グローバリズムの観点から見れば、WHOは国境を越えた一極集中権力を狙う典型的なグローバル機関だ。国家の決定権を奪い、WHO本部（とその背後にいる富裕層や国際機関）の利益を優先。貧困国への「援助」を餌に、依存構造を築き上げてきた。

私たち国民は、こうした強制に屈してはならない。アンダーソン氏が言うように、数百万人の声が集まれば、WHOなど小さな少数派に過ぎない。彼らの「健康」という名の独裁を拒否し、主権を守り、自由な選択を勝ち取る時だ。一人ひとりが声を上げ、強制的な措置を無視し、段階的にこの組織を打倒する――それが唯一の道である。

アンダーソン議員の警告に、心から敬意を表する。WHOの欺瞞を暴き、国民の健康と自由を真に守る闘いは、今始まったばかりだ。皆で立ち上がろう！

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