日本はWHOからの脱退を真剣に検討すべき理由

世界保健機関（WHO）は、国際的な健康政策の中心として多くの役割を果たしてきた。しかし、近年、その科学的根拠に基づく判断力や信頼性に深刻な疑問が投げかけられている。特に、ビタミンDの推奨摂取量を巡る問題は、WHOが影響力を及ぼすガイドラインの誤りが、国民の健康に長期的な悪影響を及ぼす可能性を示す典型例である。日本のような先進国は、こうした国際機関の誤った指針に盲従するのではなく、国家主権と国民の健康を優先した独自の政策を追求すべきだ。以下で、その論理を順を追って説明する。

1. WHOの影響力が及ぶビタミンD推奨値の根本的な誤り

多くの国のビタミンD推奨値は、米国医学研究所（IOM、現在のNational Academy of Medicine）の2011年の報告を基盤としている。この報告では、成人の1日推奨摂取量（RDA）を600IUとし、血中25(OH)D濃度を20ng/mL（50nmol/L）以上に保つために十分だと結論づけた。WHOもこれに沿った形で、国際的な健康ガイドラインに影響を与えている。

しかし、2014年に発表された論文（Veugelers and Ekwaru, Nutrients誌）で、この計算に重大な統計的誤りが発見された。IOMは、複数の研究の「平均値」だけを基に予測間隔を計算したが、正しくは個々の参加者のばらつきを考慮すべきだった。この「平均値 vs. 個別値」の誤りにより、実際の必要量は大幅に過小評価されていた。

修正計算によると、97.5%の人が50nmol/L以上を達成するためには、約7,000〜9,000IUが必要となる可能性が示された。一部の分析では8,895IUと算出されている。この誤りは10年以上放置されており、IOMやWHOは公式に修正していない。これにより、世界中でビタミンD不足が慢性化し、免疫力低下や骨健康悪化が放置されてきた。

2. 日本国民への具体的な影響：深刻なビタミンD不足の現実

日本では、日照時間の短さ、室内生活の増加、紫外線回避の習慣により、ビタミンD不足が特に深刻だ。複数の調査で明らかなように：

- 東京での健診受診者約5,500人の血検査では、98%がビタミンD不足（30ng/mL未満）。

- 若年層で不足率が高く、伝統的な魚・きのこ食が減少し、食生活の西洋化が要因。

- 全国コホート研究（ROAD study）では、不足率が80%以上に上るケースも報告されている。

- 妊婦や高齢者で特にリスクが高く、骨粗鬆症や感染症重症化の懸念。

この不足は、COVID-19のような感染症で免疫応答を弱め、重症化リスクを高めた可能性が高い。WHOの影響を受けた低用量推奨が、日本人の体質に合わないまま続けられているのは問題だ。日本は独自の研究に基づき、より高い摂取を奨励すべき状況にある。

3. WHOの信頼性欠如がもたらすより広範なリスク

ビタミンDのような基本的な栄養素でさえ、科学的な誤りを長年修正せず、多くの国に影響を与え続けるWHOに、パンデミック対策の全権を委ねるのは危険だ。2025年に採択されたパンデミック協定は、国際的な協力強化を目的とするが、WHOの判断が各国政策に強い影響力を及ぼす枠組みを強化している。

過去のCOVID-19対応では、WHOの初期判断の遅れや矛盾が批判された。ビタミンD不足が感染リスクを高める証拠が多数あったにもかかわらず、積極的な補給推奨は行われなかった。将来的に未知の感染症が発生した場合、似たような科学的誤判断が日本国民の命や生活を脅かす可能性がある。

4. 日本が独自路線を歩むメリット

日本は、厚生労働省を中心に、国民の生活習慣や体質に適したガイドラインを策定できる能力を持つ。ビタミンDについては、国内研究を基に適切な補給を推進すれば：

- 免疫力向上による感染症予防。

- 骨健康維持と医療費削減。

- 高齢化社会でのQOL向上。

が期待できる。他国がWHOの画一的な指針に従う中、日本が主権的に判断すれば、より効果的な健康政策を実現可能だ。脱退は孤立ではなく、柔軟な国際協力の選択肢を残しつつ、国民保護を優先する賢明な選択である。

結論：国民健康と主権を守るための決断を

WHOのビタミンD推奨誤りは、組織の科学的厳密性の欠如を象徴する氷山の一角だ。この誤りが日本で深刻な不足を助長している以上、WHO依存からの脱却を真剣に議論すべき時である。政府は、脱退の是非を国民に問い、科学的根拠に基づいた独自政策へ移行する勇気を持っていただきたい。それが、真の国民健康保護につながる。