2025年9月4日木曜日

英国政府のプライバシー侵害を阻止せよ:なぜアメリカが動いたのか?


最近、デジタルプライバシーを巡る世界的な戦いで、一つの大きな勝利がありました。英国政府が「オンライン安全法」という名目で、前代未聞の権力掌握を試みましたが、それは阻止されました。

英国政府は、世界中のあらゆるユーザーの暗号化されたデータにアクセスするための「バックドア」をAppleに作成するよう要求しました。iCloudの写真、メッセージ、メモなど、プライベートな情報がすべて危険にさらされる可能性があったのです。これはまさに、私たちのデジタルな生活の「鍵」を差し出せという要求でした。

しかし、Appleは毅然とした態度でこの要求を拒否しました。彼らはユーザーのセキュリティを侵害する代わりに、英国の市民に対して高度なデータ保護サービス(Advanced Data Protection)の提供を停止するという道を選びました。彼らは、暴政に加担するよりも、サービスそのものを停止する道を選んだのです。

政府がこのような強圧的な措置を導入する際、決まって「小児性愛者」や「犯罪者」対策を口実にします。しかし、現実はどうでしょうか?逮捕されるのは、政府を批判する人々、デモに疑問を呈する人々、そして「不適切な」ミームを共有した人々です。これは安全のためではなく、コントロールするための措置だったのです。


アメリカの介入が勝利をもたらした

この戦いの重要性を示す驚くべき展開が起きました。なんと、英国政府は要求を撤回したのです。

なぜか?

それは、アメリカ合衆国が直接介入したからです。国家情報長官のタルシ・ガバードが、大統領や副大統領と共にハイレベルの協議を行い、この他国による行き過ぎた行為からアメリカ市民のプライバシーを守ったのです。

結果として、英国はバックドアの要請を取り下げました。これにより、私たちのプライベートなデータは守られ、憲法で保障された権利が国際的な舞台で守られたのです。


この勝利が私たちに教えること

この出来事は、私たちに重要な教訓を与えてくれます。

  • プライバシーと表現の自由を巡る戦いは、もはや国境を越えたものです。 権威主義者にとって、デジタルの国境は無意味です。

  • 私たちのセキュリティは、企業(Apple)が「ノー」と拒否し、政府(米国)がその原則のために立ち上がる意志を示したからこそ守られました。

  • 英国の「オンライン安全法」は依然として有効であり、英国の市民はデジタルな暗黒時代に置かれています。 すでに、Gabのようなプラットフォームは、政府からの強要や「ヘイトスピーチ」による投獄からユーザーを守るため、英国からのアクセスを完全にブロックしています。

言論の自由を擁護する人々によると、英国の唯一の希望は、トランプ政権に託されていると言われています。この勝利は非常に重要ですが、インターネットの魂をかけた戦いはまだ終わっていません。

科学の崇拝が生み出した罠:なぜ私たちは自らの直感を信じられなくなったのか



現代医学が提示する、厳格な「科学」という教義。私たちは、この権威を盲信するあまり、自分自身の直感という最も大切な羅針盤を失いつつあります。

「科学の崇拝(Cult of the Science)」は、私たちに身体が持つ生物学的な知恵を放棄させ、その結果、深刻な問題を引き起こしています。ドクター・ケーシー・ミーンズは、ワクチンと自閉症の関連性に関する議論を例に挙げ、この問題の核心を突いています。


一本のワクチンではなく、20本のワクチンがもたらす相乗効果

自閉症の原因がワクチンにあるという議論を、単なる科学の否定だと捉えるのは間違いです。ミーンズが問うのは、「18か月までに20種類以上も投与されるワクチンの相乗効果」です。彼女は、個々のワクチンではなく、その組み合わせが引き起こす可能性のある影響に焦点を当てるべきだと主張します。しかし、この相乗効果というもっともらしいメカニズムは、科学的に体系だった研究がほとんど行われていません。


腐敗したシステムと信じ込まされた「科学」

私たちが盲目的に信頼するよう求められている「科学」の信頼性は、果たしてどれほどのものでしょうか。大手医学雑誌の編集者でさえ、発表される研究の50%が誤り、つまり買収されたり、腐敗したり、欠陥があったりすることを認めているのです。

にもかかわらず、私たちが自らの直感や、神から授かった知恵を使って、これらの点と点を結びつけようとすると、途端に「危険人物」のレッテルを貼られます。特にワクチンや自閉症のようなデリケートな問題においては、その傾向が顕著です。


身体と直感という、最も神聖なガイド

ミーンズは、母になることを考えている女性として、この問題を個人的な視点から語っています。女性の身体には、命を創造するという信じられないほどの直感的な力が備わっています。この奇跡的なプロセスに、査読済みの教科書は必要ありません。にもかかわらず、私たちはこの神聖な直感を信じないように、体系的に教え込まれてきたのです。

今や、子どもたちや家族のために自らの判断を下そうとする親たちは、「敵」だと見なされ始めています。この深い憤りの根源は、腐敗したシステムのために、人間の直感が軽視されていることにあるのです。

今こそ、自分自身への信頼を取り戻す時です。私たちの身体、心、そして直感は、決して敵ではありません。それらは、私たちを導く最も素晴らしいガイドなのですから。

クラウス・シュワブの言葉に隠された真意とは?「歴史の転換点」の裏で進む計画


世界経済フォーラム(WEF)創設者クラウス・シュワブ氏の言葉が、今、多くの人々の間で議論を呼んでいます。

彼は「歴史は真に転換点にある」「世界のエネルギーシステム、食料システム、そしてサプライチェーンは深く影響を受けるだろう」と述べ、危機に際して政府の役割がこれまで以上に重要になると強調しています。そして「気候変動のような人類への根深い課題は、世界的に相互につながっており、協力的な対応を必要とする」と続けました。

一見すると、これは世界的な課題に対する協調を呼びかける、健全なメッセージのように聞こえます。しかし、この言葉の裏には、より深い意味が隠されていると解釈する人々がいます。

隠された「翻訳」

このメッセージを批判的に読み解くと、次のような「翻訳」が浮かび上がってきます。

「我々が作り出したエネルギー危機、意図的に仕組んだ食料不足、そして計画的に妨害したグローバルサプライチェーンにより、各国政府にさらなる権威主義的な統制を許可しなければならない。同時に、架空の『気候危機』を口実に、国家主権と代議制民主主義を徐々に侵食し、最終的には選挙で選ばれないテクノクラートたちによって運営される単一の世界政府を、段階的に設置する必要がある。」

この解釈は、シュワブ氏の言葉が、単なる危機管理ではなく、特定の政治的・社会的な変革を推進するためのレトリックであると主張しています。


「危機」を名目に進む統治の強化

この批判的視点によれば、WEFのようなグローバルエリートたちは、意図的に社会に危機を「製造」し、それを利用して権力を集中させようとしているとされます。エネルギーや食料といった、人々の生活に不可欠なシステムに混乱を引き起こすことで、人々は安定を求め、政府によるさらなる介入や統制を受け入れやすくなるという考え方です。

そして、気候変動という「人類共通の課題」は、国境を越えた協力を正当化するための完璧な口実として使われます。この「協力」の名の下に、各国政府の主権が少しずつ削がれ、最終的には単一のグローバルな権威に統合されていくというシナリオが描かれています。この権威は、民主的な手続きを経ずに権力を持つテクノクラートたちによって運営されるとされています。


代議制民主主義の終焉か?

この解釈が示唆するのは、私たちが慣れ親しんだ国家主権や代議制民主主義といったシステムが、徐々に解体され、新たなグローバル統治モデルに置き換わっていく可能性です。選挙で選ばれた代表者ではなく、専門家や技術官僚が支配する世界が来るというこの見方は、多くの人々に懸念を抱かせています。

クラウス・シュワブ氏の言葉は、単なる「危機管理」の呼びかけか、それとも世界秩序を根本から変えようとする壮大な計画の一部なのか。どちらの解釈が正しいにせよ、彼の発言が世界中で注目され、議論の的になっていることは間違いありません。私たちが直面している課題の性質を理解し、その背後にある意図について深く考えることが、これまで以上に重要になっています。

デジタルIDシステムの最終目的とは? - ワクチンパスポートが示した未来



ジャーナリストのホイットニー・ウェブ氏が、デジタルIDシステムが目指す「最終目標」について警鐘を鳴らしました。彼女は、新型コロナウイルス時代に導入されたワクチンパスポートが、単なる健康管理ツールではなく、グローバルな相互運用可能なデジタルIDシステムの「試運転」であったと指摘しています。

この新しいシステムは、単なる監視を超えた、人々の自由を制限するための制御機構となる可能性があります。

 

ワクチンパスポートの裏にある真の目的

ウェブ氏によると、デジタルIDはトランプ支持者やパンデミック中に異論を唱えていた人々が強く反対していたものです。その主な理由は、ワクチンパスポートが、グローバルなデジタルIDシステムに向けた実験的な試みであったためです。

このシステムは、アメリカの陸路国境や、空港を含むすべての出入国港で導入されようとしています。これは単なる入国管理の効率化ではなく、個人の行動を厳密に管理するためのものです。
 

自由な移動が制限される未来

ウェブ氏が最も警鐘を鳴らしているのは、このシステムの真の目的が人々の自由な移動を制限することにあるという点です。

今後、私たちの移動の自由は、以下の理由で制限される可能性があります。

  • ワクチン接種状況: 既にワクチンパスポートで見られたように、特定の感染症対策として移動が制限される。

  • オンライン活動: SNSへの投稿内容や、オンラインでの活動が監視され、それに基づいて移動が制限される。

  • 炭素排出量(カーボンフットプリント): 「ネットゼロ」を目指す炭素市場の考え方に基づき、旅行しすぎた場合など、個人の移動が制限される。

ウェブ氏は、これらの機能が、これまでデジタルIDに反対していた人々に対し、新たな危機を口実に受け入れさせようとしていると指摘します。デジタルIDシステムは、大衆の協力(コンプライアンス)がなければ機能しないため、彼らは社会の不安を利用して人々の同意を得ようと試みているのです。
 

「制御のアーキテクチャ」

これは単なるテクノロジーの導入ではありません。ウェブ氏はこれを「制御のアーキテクチャ」と呼び、私たちが気づかないうちに、個人の自由が大きく制限される可能性について警告しています。

このシステムが完全に機能するためには、社会全体での大規模な協力が必要不可欠です。だからこそ、権力側はさまざまな危機(パンデミック、環境問題など)を利用し、恐怖や不安を煽ることで、人々に自発的にこのシステムを受け入れさせようとしているのです。

ワクチンパスポートは、私たちの自由がテクノロジーによってどのように管理されうるかを示す最初の事例でした。ウェブ氏の言葉は、私たちがこの動きに注意を払い、それが個人の自由とプライバシーに与える影響について深く考えるべきであることを強く訴えかけています。

2025年9月3日水曜日

【考察】なぜか連携する異質な勢力たち - その共通の敵とは?


なぜリベラルな活動家たちが、自分たちの思想と根本的に矛盾する過激なイスラム主義者たちを擁護するのか。多くの人々にとって、それは理解に苦しむ現象でした。しかし、ある時、その理由が見えてきました。

両者の思想は、まさに正反対です。

a) リベラルな思想:ジェンダーの流動性、LGBTQ+の肯定、世俗主義。 

b) イスラム主義者の過激思想:固定された性別二元論、強制的な謙遜、神権政治。

これらは文字通り、思想的に最も遠い位置にあります。

ほかにも見てみましょう。

a) リベラルな思想:感情を守るための「言葉の規範(スピーチコード)」。 

b) イスラム主義者の過激思想:投獄を伴う「冒涜法」。

a) リベラルな思想:「すべての宗教は抑圧的」。 

b) イスラム主義者の過激思想:あらゆることにおける宗教的優位性。

このように根本から異なる両者が、なぜ手を組むのでしょうか? 

共通の敵:西洋文明

両者が文字通り共通して持っているものは、「共通の敵」だけです。その敵とは、西洋文明にほかなりません。

この2つの勢力は、互いの根本的な世界観の矛盾には目をつぶり、権力を獲得して西洋を破壊するために連携していると考えられます。

では、なぜ両者は「西洋を憎む」のでしょうか?

その核心は、西洋が持つ中核的な価値観にあると見られます。それは、言論の自由、信教の自由、法の下の平等、自由な市場経済などです。

これらの価値観は、絶対的な道徳的支配を求めるあらゆる運動にとって、大きな障壁となります。そして、この「絶対的な支配」こそ、両者が目指すものなのです。

アメリカでは、誰も真実や権力を独占することはできません。選挙があり、言論の自由があります。しかし、文化革命を望むリベラル派や、シャリーア(イスラム法)による支配を望むイスラム主義者にとって、これは自らの存在を脅かす危機なのです。

彼らの運動が生き残るためには、西洋が破壊されなければなりません。


一時的な同盟

両者は異なる「教義」を持っていますが、その構造は本質的に似ています。

どちらの勢力も、自らの意見に反対することを「罪」と見なします。どちらも「言葉の規範」、タブー、純粋性テスト、そして「預言者」を掲げています。そして、両者はこの同盟において、「目的は手段を正当化する」と信じているのです。

しかし、この同盟は一時的なものです。皮肉なことに、この対立ではイスラム主義者の方が勝利するでしょう。そして、真っ先に排除されるのは、彼らを擁護したリベラルな活動家たち自身なのです。

リベラルな思想は、未来を担う子供を持たないため、勝利することはありません。しかし、もし勝利したとしても、彼らはイスラム主義者の言論を禁止するでしょう。

ある勢力は、子供たちにドラァグクイーンによる読み聞かせを望み、別の勢力はそれを行った者に対し死刑を望んでいます。

彼らは共存することはできません。

ただ、西洋の基盤を弱め、共に破壊するのに十分な期間だけ、協力しているのです。

そして、懸念されるのは、多くの人々がこの状況を放置していることです。


声を上げない代償

静かなる多数派は、「正常な規範や制度は常に維持される」と思い込んでいます。しかし、それは絶対にあり得ません。普通の市民が関与をやめると、狂信者たちが入り込んでくるのです。

沈黙は非対称です。リベラルな活動家や過激なイスラム主義者たちは、私たちの丁寧さを「もっと先へ進んでもよい」という許可だと解釈し、さらに強く推し進めてきます。

声を上げない多数派は、他人を不快にさせることを恐れます。そのため、その静かな空白は「合意」のように見なされ、それに合わせてルールが書き換えられていきます。

これが、多くの人が「すべてに同意するが、何も言えない」と、ささやくように話す理由です。

彼らは、罰せられることを知っているのです。

自己検閲は社会全体に広がり、人々は公の場で真実を語らなくなりました。このような状況では、自由な社会は生き残れません。

やがて、その影響は私たちだけでなく、子どもたちにも及びます。

教育カリキュラム、採用、奨学金、スピーチコードといった、彼らが何を学び、どう学ぶかを決めるルールが浸食されていきます。

中立的なルールは、私たち自身が守らなければ、自らを防衛することはできません。

静かなる多数派は声を上げる必要があります。そうでなければ、私たちはすべてを失うでしょう。

今、行動する時なのです。

ヨーロッパのトランプ、ポーランド新大統領が放った「NATOの真実」


ドナルド・トランプ大統領は、ポーランドの新大統領カロル・ナブロツキ氏をホワイトハウスに迎えました。この歓迎のジェスチャーは、誰にも予想できないものでした。

トランプ氏は「我々は常にポーランドと共にある」と宣言。そして、ナブロツキ氏が放った「NATOの真実」は、EUのグローバリストたちに衝撃を与えています。
 

忘れられない歓迎

トランプ大統領は静かなジェスチャーで知られているわけではありませんが、今日(9月4日)も例外ではありませんでした。8月6日の就任後、初めてホワイトハウスを訪れたポーランドのカロル・ナブロツキ新大統領のために、トランプ氏は忘れられない歓迎を計画していました。

両首脳はすでに強い絆で結ばれています。ナブロツキ氏は熱心なポピュリストで筋金入りの保守派であり、「ヨーロッパのトランプ」と呼ばれています。彼は選挙戦で「ポーランドを再び偉大に」することを公約に掲げ、トランプ氏も公に彼を支持しました。

ホワイトハウスの芝生に降り立ったナブロツキ氏は、満面の笑みを浮かべ、友であるドナルド氏の方へ歩み寄りました。感動的な瞬間です。しかし、トランプ氏には別の計画がありました。

握手を交わした後、トランプ氏は空を指さしました。その瞬間、F-16とF-35戦闘機が轟音を響かせながら上空を通過したのです。これは、先週命を落としたポーランド空軍パイロットへの追悼の意を込めた、サプライズのトリビュートでした。

この轟音は力強く、明確なメッセージを放っていました。「アメリカはポーランドと共に立つ」と。

 

失われたパイロットへの追悼

2人の首脳が初秋の空を見上げると、ジェット機は「ミッシングマン・フォーメーション」で飛行していました。これは、先週木曜日にラドムで墜落事故により命を落とした、ポーランド空軍のパイロット、マチェイ・"スラブ"・クラコヴィアン少佐のためのものでした。

その轟音は窓を揺らすほどでしたが、それこそが狙いでした。静かに追悼するのではなく、人々の記憶に残るように。ナブロツキ氏にとって、第47代大統領からのこの外交的ジェスチャーは、決して忘れられないものになったはずです。

 

選挙戦での支持に感謝

その後、オーバルオフィスに戻ったナブロツキ氏は、厳しい選挙戦でのトランプ氏の支持に直接感謝を伝えました。「ご支援とご支持に心から感謝しています。私にとって、とても厳しい選挙戦でした。私は他の候補者と戦っていたので、あなたの支持は非常に重要でした。米国のポーランド系住民の支援も同様に重要でした」と述べました。

彼は当初、勝てるとは思われていませんでしたが、トランプ氏の支持が、ワルシャワのリベラル派市長ラファウ・トルザスコフスキ氏を破る番狂わせの原動力になった可能性があります。今、彼はその勝利を助けてくれた人物と握手を交わしているのです。

ナブロツキ氏はまた、米国とポーランドの関係がかつてないほど強固であることを明らかにしました。「私にとって、ポーランドにとって、そしてポーランド人にとって、米国との関係は非常に重要です。独立、主権、民主主義といった、非常に強い価値観で結ばれています」と語り、これがヨーロッパで彼が戦っていることだと述べました。

トランプ氏もまた、この友情に感謝しているようでした。記者が米国とポーランドにとって最も重要な関心分野は何かと尋ねると、トランプ氏は一瞬考えた後、直接的な答えを返しました。「それは、我々が持っている関係そのものです。偉大な信頼関係があると思います。ほとんどの国以上に、特別な関係を持つ国がいくつかあり、ポーランドはそのカテゴリーに属します」と述べ、「我々は特別な関係だ」と締めくくりました。

 

「我々はフリーライダーではない」

トランプ氏はまた、ポーランドに駐留する米軍についても言及しました。他の国への部隊配備を再検討している一方で、ポーランドについてはその問題は一度も話題に上らないと述べました。「兵士についての質問ですが、ポーランドから兵士を撤退させることは考えたこともありません。他の国については考えますが、ポーランドについては決してありません」と語り、「我々は常にポーランドと共にあるし、ポーランドが自国を守るのを助けるだろう」と重ねて強調しました。

この時、ナブロツキ氏は立ち上がり、メディアが予期していなかった「真実」を放ちました。彼はトランプ氏の方を向き、ヨーロッパの指導者たちが公に認めることの少ない事実を語ったのです。

「NATOとEUは、アメリカの保護に頼りながら、正当な分担金を払わない『フリーライダー』でいっぱいです」とナブロツキ氏は述べ、ポーランドがそうではないことを明確にしました。「トランプ大統領はご存知でしょう」と付け加えました。

ナブロツキ氏はその言葉を裏付ける数字を提示しました。「わが国の軍事費はGDPの4.7%に達しています。この水準にあるNATO加盟国は、我々だけです。そして、我々は立ち止まりません」と述べ、さらに「軍事費をGDPの5%にまで引き上げるつもりです」と断言しました。

この一言で、対話の雰囲気は一変しました。彼はヨーロッパ最大の弱点を指摘し、ポーランドがその問題の一部ではないことを説明したのです。

トランプ氏もそれに同意し、その場にいた多くの人々が知らなかったであろう事実を付け加えました。「ポーランドは、NATOへの分担金を規定以上に支払った数少ない国のうちの1つでした。知っている人は少ないかもしれませんが、2つの国があり、ポーランドは規定以上に支払っていました。それはとても素晴らしいことです」と語りました。

 

共通の価値観

この2人の首脳の間には、トランプ氏の2期目の他のオーバルオフィス訪問とは異なる、特別なエネルギーが感じられました。ナブロツキ氏との関係は、相互の尊敬と共通の価値観に基づいています。それは、両者が大統領の座を勝ち取ったのと同じ価値観です。

今回の会談はまた、ポーランドがアメリカの防衛の傘の下に隠れていないという、ヨーロッパと世界への確固たるメッセージでもありました。彼らは自国の力に投資しており、トランプ氏は明らかにそれを尊重しているのです。

【実話/ショートショート】シカとおばあさん


 

曲がり角にシカがいた

 

僕は言葉を失った

 

曲がり角にシカがいた

 

僕は「写真、撮らせてくれない?」ときいてみた

 

曲がり角にシカがいた

 

シカは(やだよはずかしい)と、そっぽを向いた

 

 

シカはゆっくりと家の前のおばあさんの隣に歩いていった

 

シカと並んで僕をみているおばあさんは、シカに言った

 

「最近、シカが出るみたい。こわいねえ」

 

そう言うと、おばあさんとシカはゆっくりと、家の中に入っていった

 

 

おばあさん、そいつです。

【徹底解説】RFKジュニア失脚計画?製薬業界・CDC・議会が動く「2百万ドル作戦」の全貌

 


アメリカでは、反ワクチン政策の急先鋒として知られる ロバート・F・ケネディ・ジュニア(RFK Jr.) をめぐり、製薬業界・CDC・議会を巻き込んだ大規模な“失脚計画”が進行しているとの情報が流れています。

この計画は、2百万ドル(約3億円)を投じてRFK Jr.を排除するというもの。きっかけは、製薬業界の内部メモが流出したことでした。


1. 製薬業界の内部メモが流出

2025年7月、シンクタンク ブラウンストーン研究所 が、製薬業界のロビー団体 BIO(Pfizer、Moderna、Merck、J&Jなどが加盟)の内部メモを暴露しました。

「RFK Jr.を排除するために、議会へのロビー活動を強化すべきだ」

BIOは、4百万ドルの予算のうち2百万ドルを投入し、議員・メディア・有力インフルエンサーをターゲットに、RFK Jr.の影響力を削ぐ計画を進めていたとされています。


2. RFK Jr.と「MAHA計画」が製薬業界を脅かす理由

ケネディ氏は、トランプ政権下で進める「MAHA計画(Make America Healthy Again)」の中心人物。
この計画では、ワクチン承認プロセスの見直しや、製薬企業への規制強化を掲げており、ワクチンビジネスの既得権益を揺るがす内容になっています。

内部メモによると、ワクチン関連企業の役員はこう述べたとされます。

「現状では投資家がワクチン市場から手を引いており、資金調達の見通しが立たない」
「ワクチン承認までの道のりが不透明すぎる」

製薬業界にとって、ケネディ氏は経済的にも大きなリスク要因と見られているのです。


3. 上院議員・CDC・医療団体も動く

9月に入り、製薬業界だけでなく政治家や公衆衛生機関もRFK Jr.失脚に向けた動きを強めています。

  • バーニー・サンダース上院議員がRFK Jr.の辞任を要求

  • 9人の元CDC長官が「ケネディは国民の健康を危険にさらす」と批判する記事を公開

  • 米国小児科学会米国医師会も批判声明を発表

しかし、これらの団体は多額の寄付金を製薬会社から受け取っており、**「製薬業界に取り込まれているのでは?」**という疑念も広がっています。



4. RFK Jr.側の反論「公衆衛生機関は腐敗している」

ケネディ氏や支持者たちは、CDCや医療団体が製薬業界と癒着し、本当の公衆衛生を守っていないと主張します。

  • COVID-19ワクチンの安全性に関する懸念

  • **食産業の「隠れた依存性」**をつくったタバコ企業の影響

  • 東パレスチナ化学事故へのCDCの不適切対応

  • 早すぎる再入居指示や健康被害の隠蔽疑惑

こうした事例を引き合いに出し、「CDCは国民より製薬業界を優先している」と批判しています。



5. 「CDC内部メモ」で広がる政権転覆の思惑

さらに最近、CDC内部で**「トランプ政権とケネディ氏の政策を骨抜きにするための戦略メモ」が回覧されているとの情報も浮上。
その中では、共和党の失速や中間選挙での敗北を見越し、
「彼らを短期間で排除すれば元に戻せる」**という発想が書かれていたといいます。



6. 9月、最終局面へ

RFK Jr.はまもなく上院公聴会で証言する予定です。
また、CDC長官スーザン・モナレス氏の解任により、ケネディ氏が掲げるワクチン改革が現実味を帯びてきました。

しかし、製薬業界は数百万ドル単位の資金を投入し、メディアや議員を巻き込んだPR戦を展開
RFK Jr.を排除できるか否か、9月が大きな分岐点になると見られています。



まとめ:これは“政策論争”か、それとも“権益戦争”か

この問題は単なるワクチン論争にとどまりません。
製薬業界、CDC、議会、そしてメディアを巻き込んだ巨大な利権構造が透けて見えると主張する人々がいる一方、
RFK Jr.の政策が科学的に正しいかどうかについては依然として大きな議論があります。

いずれにせよ、この“2百万ドル作戦”が本当に存在するなら、
米国の公衆衛生政策と製薬業界のパワーバランスを揺るがす可能性が高いといえるでしょう。

【米国で広がる不信感】ワクチンと「オペレーション・ワープスピード」をめぐる疑念

 


新型コロナウイルスのパンデミックから数年が経過した今、アメリカでは「当時の政府対応や製薬会社の役割」に対する不信感が高まっています。特に、トランプ前大統領が主導した大規模ワクチン開発計画「オペレーション・ワープスピード」に関する議論が再燃しています。


トランプ前大統領の“遅すぎた”透明性要求

トランプ氏は最近、「オペレーション・ワープスピード」について透明性を求める発言をしました。しかし、批判的な立場の人々は「今では遅すぎる」と指摘しています。当時こそ透明性が必要だったというわけです。

一方で、「遅すぎるとはいえ、ようやく問題に向き合い始めたのは評価できる」という声もあります。トランプ氏自身も、この計画を「大失敗だったかもしれない」とほのめかしており、「巨大な科学実験に国民が使われたのではないか」という懸念が浮上しています。


疑惑と問題点のリスト

一部の人々は、パンデミック対応において以下のような「重大な問題」があったと主張しています。

  • 有効な初期治療法の抑制
    イベルメクチンやヒドロキシクロロキンといった治療薬が有効性を示す研究があったにもかかわらず、メディアや当局によって強く否定・検閲された。

  • 病院での有害な治療プロトコル
    レムデシビルや人工呼吸器の使用が推奨される一方で、副作用や死亡リスクが指摘されてもなお続けられた。病院には金銭的インセンティブがあったともされる。

  • 検閲・プロパガンダ・言論統制
    バイデン政権や一部団体が「誤情報拡散者」として特定の医師や専門家を排除し、SNSアカウントを凍結するなど、異なる意見を封じ込めたとされる。

  • ワクチン副反応と人権侵害の証言
    心筋炎、まひ、臓器不全、けいれん、ギラン・バレー症候群、POTS、がん、さらには死亡まで、ワクチン接種後に重篤な健康被害を受けたとする報告が相次いだ。

  • 病院での孤立と非人道的対応
    入院患者が家族と面会できず、特に高齢者施設では入居者が「囚人のように扱われた」との証言もある。

  • 「利益優先の医療」と内部告発
    内部告発者によれば、病院の一部プロトコルは「医療ではなく利益追求」であり、「病院による殺人」とまで表現されるケースもあった。

  • 自然免疫と医療倫理の破壊
    未接種者が差別され、「二等市民」のように扱われた結果、医療への信頼が失墜した。

  • 医療機関や公衆衛生当局への不信感
    家族が「患者ケアではなく政治と利益が優先されている」と気づき、病院や政府への信頼が根底から揺らいだ。


製薬会社への不信感 ― Pfizerの過去

さらにトランプ氏は現在、ワクチンを製造した大手製薬会社 ファイザー に透明性を求めています。しかし、批判派は「ファイザーには長年にわたる不祥事の歴史がある」と指摘します。

たとえば2009年、ファイザーは違法な薬品マーケティングで過去最大規模の23億ドル(約2,700億円)の和解金を支払った実績があります。そんな企業に「盲目的に信頼するよう求められたこと」自体に、多くの人が疑念を抱いているのです。


今後の展望 ― 必要なのは「情報の透明性」

この問題の本質は、単なる「ワクチンの是非」ではなく、政府・医療機関・製薬会社・メディアがどのように情報を扱ったかにあります。もし、意図的な情報操作や隠蔽があったことが明らかになれば、アメリカ社会に大きな衝撃を与えるでしょう。

透明性を求める声は今後さらに強まりそうです。
真実を知ることは、社会全体の信頼を取り戻す第一歩かもしれません。

ロシア、世界最大のガスパイプライン「シベリアのパワー2」で中国と連携強化

 


〜欧州離れとアジアシフトが進むエネルギー地政学〜

2022年のロシアによるウクライナ侵攻以降、世界のエネルギー地図は大きく変わりつつあります。
欧州連合(EU)がロシア産エネルギーを制裁対象としたことで、ロシアは輸出先をアジアへとシフト。
そして今、ロシア国営ガス企業ガスプロムは 「世界最大規模」となるガスパイプライン「シベリアのパワー2(Power of Siberia-2)」の建設に着手しようとしています。


■ 2022年:EUのロシア産エネルギー禁輸とノルドストリーム破壊

2022年、EUはロシアへの制裁の一環としてロシア産原油・天然ガスの輸入を禁止しました。
ただし、ハンガリーやスロバキアなど一部の国は例外扱いとなっています。

さらに、ドイツとロシアを結ぶ 「ノルドストリーム」パイプラインが爆破されるという衝撃的な事件も発生。
当時「ロシア経済を崩壊させる」とまで言われた欧州の戦略でしたが、実際にはロシア経済は持ちこたえました。


■ 2023年:ロシアはアジアにシフト、中国・インドと急接近

欧州市場を失ったロシアは、中国とインドという世界人口1位・2位の大国に目を向けます。

その結果、インドにおけるロシア産エネルギーの輸入比率は わずか0.2%から3年で40%へと急増
中国への輸出も拡大し、ロシアは急速にアジア依存型のエネルギー戦略へと移行しました。


■ 2024年:「シベリアのパワー2」プロジェクト始動

この流れの中で、ロシアと中国の協力関係はさらに強化されます。
ガスプロムと中国石油天然気集団(CNPC)の間で正式契約が締結された 「シベリアのパワー2」プロジェクトは、年間 500億立方メートルの天然ガスを中国に供給する世界最大規模のパイプラインとなる予定です。

また既存パイプラインでも供給量増加が合意されました。

  • シベリアのパワー1:年間380億㎥ → 440億㎥

  • 極東パイプライン:年間100億㎥ → 120億㎥

これにより、ロシアの対中依存は一段と進むことになります。


■ ドイツ・欧州の「自滅」構造

一方、欧州側は苦境に立たされています。

かつてドイツ経済の競争力を支えていたのは、安価なロシア産エネルギーでした。
しかし、ノルドストリーム爆破事件以降、ドイツはロシアとの関係を断ち切り、結果としてエネルギーコストが急上昇。
欧州は「ロシア依存を断ち切った」と強調しますが、実際には 仲介国を経由してロシア産エネルギーを3倍の価格で購入しているのが実情です。

その間にロシアはアジア市場で利益を確保し、今ではロシアがヨーロッパ最大の経済大国となっています。


■ まとめ:アジアへのパワーシフトは不可逆的

  • EUはロシア産エネルギーを制裁対象としたが、結果的にロシアはアジアとの結びつきを強化

  • 中国・インドはロシア産資源を大量に輸入し、ロシア経済を下支え

  • 「シベリアのパワー2」は欧州離れを象徴する巨大インフラ

  • 欧州は「脱ロシア」を掲げつつ、実質的には高値でロシア資源を購入する逆転現象

この一連の流れは、エネルギーをめぐる 地政学的パワーシフトを示しており、今後数十年にわたり世界経済に影響を与える可能性があります。


【衝撃】ファイザーとSV40発がん性配列疑惑──ビッグファーマの隠された真実か


近年、世界中で新型コロナウイルスワクチンに関する議論が絶えませんが、ここへ来て再び衝撃的な情報が浮上しました。

あるゲノミクス専門家の指摘によると、ファイザー社が開発・供給したワクチンの製造過程において、「SV40」と呼ばれる発がん性が疑われるDNA配列が混入していた可能性があるというのです。

さらに、この情報を巡っては「意図的な隠蔽」や「製薬業界の利益構造」といった、にわかには信じがたい疑惑も取り沙汰されています。


■ 疑惑の発端:「プロセス2」とSV40配列

情報源によれば、ファイザーはワクチンの製造工程において「プロセス2」と呼ばれる手法を採用し、この中にSV40発がん性配列が含まれていたとされています。

SV40はかつてポリオワクチンへの混入問題で注目されたウイルスで、一部の研究では発がんとの関連が指摘されています。


■ データはFDAに報告されず

さらに問題視されているのは、このデータがFDA(米食品医薬品局)に報告されなかった可能性です。
もし事実であれば、世界中の人々が知らされることなく接種を受けたことになり、極めて深刻な問題です。


■ ファイザーの巨額買収──偶然か必然か

疑惑をさらに深めているのが、ファイザーが2023年にがん治療薬を手掛けるシージェン社を約430億ドル(約6兆3,000億円)で買収したという事実です。

一部では、

「自らが作り出した問題から利益を得ようとしているのではないか」
という声も上がっています。


■ 専門家の警告「制御不能の事態」

ゲノミクス研究者のケビン・マッカーナン氏は、この件について次のようにコメントしています。

「これは完全に制御不能になっている。」

つまり、もしこの情報が事実であれば、世界中で遅発性の健康被害が発生するリスクがあるというのです。


■ 今後どうなるのか

現時点では、この件について公式な調査結果や公的機関からの声明は出ていません。
ただし、情報が事実であれば以下の点が問題となる可能性があります。

  • ワクチン製造過程の透明性

  • 製薬企業と規制当局の関係

  • 大規模な健康被害リスク

  • 製薬業界の利益構造

SNSでは、

「近いうちに真実が明らかになる」
「隠蔽はもはや不可能だ」

といった声も広がっています。


■ まとめ

今回のSV40配列混入疑惑は、まだ断定的な情報ではありませんが、もし事実であれば人類史上最大級の医療スキャンダルとなる可能性があります。

情報の真偽を見極めるためにも、今後の公式発表や独立した調査機関のレポートに注目が必要です。 

【翻訳記事】致命的な肺疾患が新型コロナウイルス感染者の撲滅を開始、日本がパニックボタンを押す


国内有数の医療専門家の一部が、新型コロナウイルスmRNA “ワクチンを受けた国民の間で致死性の肺疾患が急増し始めていると警告しているため、日本からは不穏な警鐘が鳴り響いている。


ファイザーのmRNA “ワクチン”が肺炎として知られる生命を脅かす肺炎症の急増する報告と新たな証拠を結びつけていることを受け、日本の医療専門家は緊急の危険信号を掲げている。


憂慮すべき危機に関する査読済みの研究は、豊川市立病院の鈴木達朗博士によって主導されました。


鈴木博士のチームは名古屋市立大学の研究者らと協力して活動した。


医学誌 Respirology Case Reports に掲載されている研究結果は次のとおりです。


研究論文の中で、研究者らは77歳男性の症例を報告しています。 患者は3回目のCOVID-19 mRNAワクチン接種からわずか2日後に、突然の急性呼吸不全で瀕死の状態になりました。


この事件は医師たちを心底震撼させた。 


肺疾患やアレルギーの既往歴のなかった患者は、「ワクチン接種」から48時間以内に突然、重度の呼吸困難を発症した。


胸部CT検査では、免疫誘導性の激しい肺炎症の特徴であるすりガラス陰影が認められました。 


臨床検査では、IL-6とIL-8の値が極めて高値であることが示されました。 


IL-6とIL-8は、全身性炎症の「着火剤」として知られるサイトカインです。


男性の免疫系は過剰に活性化したようで、サイトカインストームに見られるような暴走性炎症に似ていた。


彼は緊急人工呼吸器を装着し、緊急ステロイドパルス療法と2週間の集中治療によってようやく一命を取り留めた。


医師らは、COVID-19自体を含め、感染源は存在しないことを確認した。


唯一の引き金となったのは、ファイザー社のmRNA「ワクチン」でした。


専門家たちは現在、mRNAワクチン接種者の間に危険なパターンが現れていると警告しています。


ワクチン関連肺炎はかつては「まれ」と考えられていましたが、現在、日本の医師たちは報告数が急増していると警告しています。


この研究結果は、mRNAスパイクタンパク質と脂質ナノ粒子が一部の患者に過剰な免疫反応を引き起こし、突発的な重篤な肺不全につながるという危険なメカニズムを示唆しています。


この症例が特に重要なのは、研究者らが入院前にサイトカインのデータを収集していたことです。これは、重篤な「ワクチン」反応の際に体内で何が起きているかを示す、貴重な生物学的スナップショットを提供しました。


日本からのこの発表は、世界中で増え続ける憂慮すべき証拠に新たな一報を加えるものです。


新型コロナウイルスワクチンのDNA断片が、血液、胎盤、母乳、さらには癌性腫瘍にまで残留していることが発見されています。


査読済みの研究では、mRNAワクチン接種が、ターボがん、妊娠合併症、乳児死亡の急増と関連していることが示されています。


そして今、医師たちはワクチン接種後に致命的な肺炎症が発現していることを記録しています。


いずれの場合も、規制当局はリスクを軽視するか、データを隠蔽してきました。


日本の警告は、世界全体にとって警鐘となるべきである。


これらのワクチンが、以前は健康だった人々に突然の呼吸不全を引き起こす可能性があるとしたら、どれほどの症例が「肺炎」「原因不明の肺疾患」「偶然の一致」として片付けられてきたのだろうか?


鈴木博士らの研究チームは結論として、ワクチン誘発性の重症肺炎の症例急増に備え始めるよう医師たちに警告している。


研究者らは、臨床医はワクチン誘発性の肺反応に常に注意を払うべきだと警告している。


IL-6やIL-8といった炎症マーカーのモニタリングは、危険な免疫過剰反応を早期に特定するのに役立つ可能性があると指摘している。


しかし、モニタリングの先にある、より大きな疑問が浮かび上がってくる。


政府がmRNA「ワクチン」のリスクが決して稀ではなく、実際には全身性である可能性があることを認めるまでに、あとどれだけの警告を発する必要があるのだろうか? 


フランク バーグマン 2025年9月2日 - 午後12時54分


【元記事】

Japan Hits Panic Button as Deadly Lung Condition Begins Wiping Out Covid-Vaxxed

https://slaynews.com/news/japan-hits-panic-button-deadly-lung-condition-begins-wiping-out-covid-vaxxed/

2025年9月2日火曜日

爆速で走ったレジ往復


先日、自宅介護中の父親のために、食材の買い出しに行きました。

2,000円もあれば十分だろうと高をくくってレジに向かったら、まさかの事態に。


セルフレジで精算を始めたら、みるみるうちに会計金額が1,950円あたりに到達。

手元に残った3つの栄養補助ゼリーを「お前たちだけは連れて帰れない…!」と心で詫び、もといた棚へダッシュで戻しました。


そして、再びレジに戻って会計をしようとしたその時、「利用可能なポイントがあります」の文字が。しかも300ポイント!


栄養補助ゼリー3個を余裕で買えるじゃないか!


再び私は棚にダッシュで戻りました。一度は手放したゼリーたちを胸いっぱいに抱きしめ、レジへダッシュ。無事にポイントを使って会計を終え、栄養補助ゼリー3個も手に入れることができました。


車に戻って一息ついたその時、ふと財布の中を見てみると、そこにはしっかりとクレジットカードが…。


「いや、クレジットカードで払えばよかったんじゃね…?」


私のドタバタ劇はなんだったのか。

公園閉鎖中!まさかの来客?



先日、自宅から徒歩1分という近さの公園が、まさかの「熊が目撃された」という理由でしばらく使えなくなっていました。子どもたちは、いつもの遊び場が使えないことに少しがっかりだったのではないでしょうか。

しかし、公園が使えなくなったことで、クマが家のリビングに勝手に上がり込むことも想像されます。 

温かいコーヒーを片手に、ソファでくつろぎながら、子どもたちが遊ぶ様子を優しく見守るクマ。そして、こんな会話が聞こえてきそうです。

クマ:「公園使えないんだよねぇ」
子どもたち:「うん、だから家で遊ぶしかないね!」

なんて、ちょっとシュールで心温まる光景が目に浮かびました。




2025年9月1日月曜日

「ネットゼロ」は世界の食糧危機を引き起こすのか?


グリーンピースの共同創設者であるパトリック・ムーア博士は、現在の「ネットゼロ」政策が引き起こすであろう破滅的な未来について警鐘を鳴らしています。彼の主張は、単なる環境保護主義者からの反論ではなく、世界の食糧供給システムが直面する現実的なリスクを指摘しています。


1. 窒素肥料への過度な依存

現代農業は、窒素肥料なしでは成り立ちません。世界の食料生産の約半分、特に穀物や野菜の生産は、ハーバー・ボッシュ法によって合成される窒素肥料に大きく依存しています。しかし、この製造プロセスは大量のエネルギーを消費し、温室効果ガスを排出します。

「ネットゼロ」政策が窒素肥料の利用を制限した場合、食料生産量は激減し、結果として食料価格の急騰と供給不足が起こるでしょう。これは、世界的な飢餓を引き起こす可能性があり、特に貧困層や開発途上国に深刻な打撃を与えます。


2. 食料生産への規制強化

「ネットゼロ」の目標達成のため、農業は温室効果ガス排出の主要因の一つとして槍玉に挙げられています。家畜のメタンガス排出や、農地からの窒素酸化物排出が問題視され、これらの排出を削減するための厳しい規制が導入されつつあります。

しかし、これらの規制は、生産コストの増加や生産量の減少を招く可能性が高いです。オランダの農家が窒素排出規制に抗議したように、農業従事者はすでに大きな負担を強いられています。食料生産が経済的に成り立たなくなれば、農家は廃業せざるを得ず、食料供給の脆弱性はさらに高まります。


3. 再生可能エネルギーの不安定性

「ネットゼロ」政策は、化石燃料から再生可能エネルギーへの大規模な転換を推進しています。しかし、太陽光や風力といった再生可能エネルギーは、天候に左右されるため供給が不安定です。食料生産、特に大規模な灌漑システムや食品加工には安定した電力供給が不可欠です。

電力供給が不安定になれば、農業機械の稼働や農作物の保存・加工が困難になり、食料供給チェーン全体に混乱が生じます。ムーア博士の言うように、経済的に恵まれた人々だけが、高価で限られた食料を手に入れることができる世界が現実になるかもしれません。


ムーア博士の主張は過激に聞こえるかもしれませんが、その根底にあるのは、現実的な食料生産システムへの深い理解です。「ネットゼロ」の目標は重要ですが、その追求が人類の生存を脅かすことになってはなりません。環境保護と食料安全保障のバランスをどう取るか、私たちは真剣に考える必要があります。

風力発電は本当にクリーンなエネルギーなのか?


国を動かすエネルギー源として、風力発電はクリーンで環境に優しいイメージがあります。しかし、その裏側には見過ごされがちな課題がいくつも存在します。風力発電に全面的に頼ることの現実的な困難さについて、製造から廃棄、そしてコストの面から考えてみましょう。


製造と維持にかかるコスト

風力発電の設備、特に巨大な風車を製造するには、膨大な資源が消費されます。例えば、2メガワットの風車1基を製造するには、260トンの鋼鉄が必要です。この鋼鉄を生産するために、300トンの鉄鉱石170トンの石炭が採掘され、輸送や製造の過程で大量の化石燃料が使われます。

さらに、風車の維持にもエネルギーが必要です。風車は年間10,000リットルもの原油由来の潤滑油を消費しており、これは風力発電が完全に化石燃料から独立しているわけではないことを示しています。


環境への影響と廃棄の問題

風力発電は「クリーン」なイメージがある一方で、その環境への影響も指摘されています。ドナルド・トランプ氏も述べているように、風車が鳥を殺すことは大きな問題です。また、多くの風力タービンは寿命を迎え、廃棄される際に課題に直面します。

風力タービンのブレードは巨大で特殊な素材でできているため、リサイクルには多額の費用がかかります。そのため、費用を抑えるために人目につかない場所で埋め立て処分されているのが現状です。これは、風力発電が抱える隠れた環境問題と言えるでしょう。


本当に費用対効果が高いのか?

風力発電が最も費用対効果の高いエネルギー源であるかどうかについては、議論が分かれています。トランプ氏は風力発電を「最も高価なエネルギー」と表現し、さらに「9年ごとにタービンを交換しなければならない」と指摘しています。

風車の寿命や、製造・維持に必要なエネルギー量を考えると、風車が一生涯で生み出すエネルギーが、それらのコストを上回らない可能性も指摘されています。

風力発電は再生可能エネルギーの重要な選択肢の一つであることは間違いありませんが、その導入を推進する際には、製造から廃棄まで、すべての段階で生じる課題を包括的に考慮する必要があるでしょう。

【ショートショート】半人半チャリ


宮古市の片隅、とあるアパートの一室。朝もやの中、ごく普通のサラリーマンである伊藤が玄関のドアを開けると、そこにはとんでもない光景が広がっていた。


「あれ、俺の自転車…?」


そこに立っていたのは、確かに伊藤のママチャリだ。しかし、上半身にあたるカゴの部分には、やけに生々しい筋肉隆々の「腕枕」がどっしりと鎮座している。それは、まるで筋肉質な大男が体育座りをしているかのようだ。いや、上半身が筋肉の塊と化した自転車、と表現するのが正しいだろう。それが、まさかあの賢者ケイローン(いて座の半身半馬)だとは、この時の伊藤は知る由もなかった。


「うわあああああああああ!」


伊藤の悲鳴に、ケイローン自転車はビクッと体を震わせた。腕枕の部分がプルプルと震え、ペダルの部分がガクンと揺れる。


「い、いとう…か? む、むねがきゅうくつだ…」


低い、くぐもった声が聞こえた。どうやらこの腕枕、喋るらしい。伊藤は絶叫した。この声は、ギリシア神話の賢者ケイローンだという。ゼウスの気まぐれな魔法で、現代日本のママチャリと一体化してしまったのだという。


「い、伊藤! わ、わが脚はどこだ!?」


ケイローンの訴えに、伊藤はため息をつきながら答えた。

「これがあなたの脚です…ペダルを漕いでください」


ケイローンは腕枕を揺らし、どうにかしてバランスを取ろうとするが、いかんせん上半身が重い。筋肉の塊が風でゆらゆら揺れ、自転車はまともに進まない。


「うおおお! このままでは遅刻してしまう! いや、遅刻とはなんだ!?」


「遅刻は遅れることです! とにかく漕いでください!」


「だが、この馬鹿げた乗り物はまっすぐ進まん!」


伊藤は半泣きになりながら、腕枕の腕の部分を掴んでハンドルを操作する。腕の部分は柔らかく、しかも筋肉の塊なので、掴む場所を間違えるとプルプルと震えて力が伝わりにくい。そのせいで自転車は蛇行運転を繰り返し、道行く人々が奇妙な視線を向けてくる。


「何だあの自転車…」

「え、マッチョな腕枕がついてる…?」


伊藤の肩には近所の小学生から投げかけられた「マッチョ自転車だ!」という歓声が突き刺さる。その視線に耐えかね、伊藤は必死に漕ぎ続けた。


会社に着くと、伊藤はひどく疲弊していた。ケイローン自転車も、腕枕の部分がぐったりと垂れ下がっている。


「伊藤くん、その自転車、一体どうしたの?」


隣の席のOL、佐藤が不思議そうに尋ねる。伊藤は正直に話すべきか迷い、とりあえずごまかそうと試みた。


「あ、これですか…最新型の…ちょっと変わった自転車なんです」


「へえ、いいなー。もしかして、それって有名なアレじゃない?」


「え?」


佐藤は腕枕の部分を撫でながら、目を輝かせた。


「これ、めっちゃいいニオイする! もしかして、めっちゃいい香りする腕枕として有名な、あのギリシャ神話の賢者ケイローンモチーフのやつじゃないですか? SNSでバズってるんですよ!」


その言葉に、伊藤は思わず絶句した。


「ああ、そうですね、はい、そうです」


伊藤の返事に、ケイローンは腕枕の口から微かに「ば、ばかげている…」と囁いた。


こうして、現代日本に降臨した賢者ケイローンは、今日もマッチョな腕枕として、伊藤のママチャリライフにドタバタと波乱を巻き起こしていくのだった。


Special Thanks: マッチョ自転車の作者・カズミ先生(カズミスタジオ)




英国政府のプライバシー侵害を阻止せよ:なぜアメリカが動いたのか?

最近、デジタルプライバシーを巡る世界的な戦いで、一つの大きな勝利がありました。英国政府が「オンライン安全法」という名目で、前代未聞の権力掌握を試みましたが、それは阻止されました。 英国政府は、世界中のあらゆるユーザーの暗号化されたデータにアクセスするための「バックドア」をAppl...